主業務と付随業務、やりがいの有無で分ける業務内容と、その対策
いやー、今日も天気が良く、ついつい出かけたくなる心を抑えるべく、昼から家系ラーメンを食べていたのですが、その時にふと思いついたので。
仕事には主業務と付随業務の2種類があります。管理職とか役員などは当てはまりませんが、ほとんどの社員は、自分がやっている仕事に直接関係ある仕事と、直接は関係ない仕事があると思います。特にパートやアルバイトなど、時給換算で給与を貰っている職場では良くある話でしょう。「付随業務」の名のもとに、随分な量の雑務を無給でやらされたという経験をもっている人も多いはずです。それでも、やってて楽しい雑務と、できればやりたくない雑務というように、同じ付随業務でも2種類のものがあることがわかります。これはつまり、やりがいのある仕事と、やりがいのない仕事があるというわけです。
理想的には、すべてやりがいのある主業務であるということです。しかし実際にはそのようにできるのはほぼ皆無であり、少なからず付随業務が入ってくるし、仕事内容にもやりがいのあるものとそうでないものが混じってくるものです。これらの、できれば少なくしたい3つの仕事の特徴をそれぞれ挙げてみましょう。
やりがいのある付随業務
やりがいがあるため、多くの社員が無給といえども実施してくれます。しかし、やりがいというものは目に見えず、お金と違って人それぞれでものさしが違うため、人によってはやりがいがないと判断するかもしれません。社員のうちの誰かがやればいいのであれば、やりがいがあると感じている人にお願いするのが最も簡単な解決方法ですが、社員全員にやってもらいたいならば、やはり主業務に格上げして給与を発生させる必要があるでしょう。
やりがいのない主業務
できればやりたくない仕事ですが、給与が発生するのでやる、という仕事です。仕事は進むのだからいいじゃないか、と言う管理職がいるかも知れませんが、このような仕事を長期間与えていると、次第に社員の仕事全体に対するモチベーションが下がってきて、やりがいのあった主業務までも業績が下がることになり、最終的には離職ということにもなるでしょう。一時的なものならともかく、定期的、長期的な主業務として任せる場合には、どうすればやりがいが持てるようになるかを考える必要があるでしょう。
やりがいのない付随業務
やりたくもないし、給与もでない。この仕事はやがて誰もやらなくなります。こうなってくると、そもそもその仕事に意味があるのかを問い直す必要があるかもしれません。経営陣はこの仕事について十分に考え、必要ないと判断したらしっかりと「必要ない」と明示する必要があります。なぜなら、このようなものがあるという、それだけで社内の雰囲気が悪くなり、他の業務にまで支障をきたすからです。例えそれがやりたくない無給の仕事だとしても、与えられた業務をやらないというのは多少なりとも後ろめたく思うもの。上司に面と向かって「この付随業務はやりたくありません」と言える人はそうそういないでしょうから、社員はその重荷を背負って、毎日職場にいることになります。そのような社員は職場にいることが苦痛になってくるに違いありません。そしてそのうち、職場にいる時間がどんどん短くなって、コアタイムしか職場にいない、飲み会にも参加しない、やたらと外回りが多い、上司への報告がほとんど来ない、という状況に発展するわけです。
よく毎年のように新しい企画を立ち上げては、1年もたたずに立ち消えになるという職場がありますが、そのような職場の上層部は、一時の流行りや超短期的な目的のために、思いつきで無闇に仕事を増やしているのを反省するべきです。
また、もしもその仕事を「必要である」と判断したのであれば、その判断に至った経緯をしっかり社員に説明するべきです。特にそのような付随業務を請け負うパート・アルバイトには、役員直々に説明する機会を設けるのが良いでしょう。一般の社員が彼らに会社のビジョンを説明するのは難しいものです。役員が自らパート・アルバイトに対して会社のMVP―強い道徳(Morality)、明確なビジョン(vision)、広い視野(Perspective)*1―を説明してこそ、彼らのやる気を引き出し、会社のサービス、ひいては会社の成績向上につながるのです。
